株式会社ブリッジワン求人ID: CT-00197

インサイドセールス事業部_責任者

年収
396万円〜
勤務地
東京都
🏢正社員
完全週休2日制・年間休日120日以上でオンオフのメリハリ◎
マネジメント経験を活かせるポジション
インセンティブ制度で成果が収入に直結

仕事内容

「人の力で世界最高峰を再興する」 このミッションを掲げ、株式会社ブリッジワンはクライアント企業の経営課題を解決する「ワンデスクソリューション事業」を展開しています。 かつて日本は「経済大国」「産業大国」として世界の中心にいました。 しかし現在、多くの企業が人材不足・営業力低下・仕組み化の遅れなど、複合的な課題を抱えています。 日本企業の成長なくして、日本の再興はありません。 企業が再び世界で戦える状態をつくることこそ、私たちの役割です。 従来の営業スタイルは、配属部署で用意された「単一商材」を売ることが一般的でした。 しかし企業が抱える経営課題は一つではありません。 そこでブリッジワンは、営業一人が窓口となり、 社内に揃えた多様なソリューションを組み合わせてオーダーメイドで提供する「ワンデスクソリューション事業」を確立しました。 採用・営業支援・組織開発・DX・仕組み化など、経営の上流から下流までを“ひとりの営業が扱える”組織は国内でも極めて稀です。 単一商材に縛られず、企業の経営課題そのものに向き合える── 私たちは、“唯一の営業組織”としての価値を誇っています。 “売り切り営業”ではなく、 企業ごとに異なる課題を見極め、最適解を創り出す営業。 それが私たちが定義する、新しい営業スタンダードです。 前例のないモデルだからこそ、起こせる変革があります。 目の前の1社を本気で変える。その積み重ねが、日本の再興につながる。 私たちと共に、世界に再び挑む日本をつくりませんか。 配属メンバーのマネジメントに留まらず、 当社の未来を創る事業部全体の「生産性」と「成長」を最大化する組織設計および戦略実行の全権を担っていただきます。 ■管轄する領域/ターゲット戦略 【攻めのターゲット戦略設計】 日本企業の経営課題そのものに向き合う「ワンデスクソリューション」に最適化されたターゲット企業の特定と戦略策定。 上流工程(リスト精査・ターゲティング)を担う戦略家としての役割を期待します。 ■架電戦略の策定 【オーダーメイド型ソリューションの入口設計】 単なるアポ獲得に終わらない、複合的な経営課題のヒアリングを可能にする方針・スクリプトの策定と標準化。 前例のない営業モデルにおける最高の入口(インサイドセールス)を確立していただきます。 ■部門メンバーの教育 【「新しい営業スタンダード」を創る人財育成】 メンバー一人ひとりが、単一商材の“売り切り営業”ではなく、企業の経営課題を見極める真のコンサルティング能力を持つ人材へと成長するための教育プログラムの策定・実行。組織の「質」の向上を主導していただきます。

応募資格

・ブリッジワンのミッションへの共感 ・目標に向かって努力をされてきたご経験

給与・待遇

給与
396万円〜
詳細
462万〜800万 月給:330,000円〜 基本給:285,400円~ 固定残業代 月20時間:44,600円~ *超過分は別途支給

勤務地

所在地
〒150-6015 東京都渋谷区恵比寿4丁目20−3 ガーデンプレイスタワー 15階、21階

勤務時間

勤務時間:9:00~18:00 (所定労働時間:8時間0分) 休憩時間:60分 時間外労働有無:有 休暇:125日 定休日:土曜日、日曜日、祝日、年末年始(12月31日~1月3日)、その他の指定の日 有給休暇:入社半年後に10日付与

福利厚生

■休日・休暇  ・年間休日125日以上  ・完全週休2日制(土日祝休み)  ・年次有給休暇  ・夏季休暇  ・冬期休暇  ・リフレッシュ施策(マッサージ、エステ、日帰り温泉などを福利厚生価格で提供) ■成長・評価  ・★new★子会社社長就任制度(社内起業支援)  ・資格取得支援制度  ・能力開発補助  ・無料eラーニング完備(約1,100講座)  ・インセンティブ制度あり  ・ジョブローテーション ■ライフサポート  ・社会保険完備  ・育児休暇・補助金制度(月極・一時保育時の利用額に応じた補助金制度)  ・介護休暇・補助金制度(保険適用超過分の補助、用品購入に対する補助金制度)  ・スポーツクラブ法人契約(全国7,700ヶ所)  ・健康/メンタル相談サービス ■その他福利厚生  ・オフィスカジュアル  ・ウォーターサーバー設置  ・コーヒーメーカー設置  ・全国約40,000施設の宿泊施設を福利厚生価格で提供  ・コミュニケーション施策(全国30,000店舗以上の飲食店が最大半額利用可能)  ・物品購入割引制度(家電・食料品・消耗品等が社販価格で購入可能)  ・余暇支援施策(映画館・レジャー施設等を福利厚生価格で提供)